スポーツマネジメント「3.0」

かつて、スポーツをビジネスとするのは長くタブーであった。しかし、84年のロス五輪以降、スポーツが利益を産むビジネスになることは常識となった。80年代を通じ、「スポーツマーケティング」というビジネスが確立された。
90年代になると、スポーツ内部のガバナンスを整備し、マネジメントを導入することで、ビジネスのレベルが向上した。英国のプレミア・リーグを筆頭に、ガバナンスを重視したリーグ経営を行い、成功するケースが出て来た。Jリーグもそのうちの一つである。この段階が、「スポーツマネジメント1.0」である。
21世紀の初頭になると、「来場者の顧客満足（CS）」をあげる施設整備が注目されるようになった。日本でも2005年に地方自治法が改正され、「指定管理者制度」が誕生する。「ヒト・モノ・カネ」という経営リソースのうち、スポーツの生産設備としての「モノ」、つまり「競技場」が事業に利用しにくかったが、ここで情況が大幅に改善された。そして、「スポーツマネジメント」は次の「2.0」に進化する。

そして、今、スポーツマネジメントは「3.0」という段階に入ろうとしている。安倍政権は、アベノミクスの第三の矢の成長産業として「スポーツ産業」を視野に入れた。正解である。冷静に分析すれば、スポーツビジネスには「まだまだ改善の余地がある」。
新たなフェーズの「スポーツマネジメント3.0」では、これまでとは桁と質が全く違う「投資」が始まるだろう。これに対応するためには、これまでのスポーツマネジメントではカバーできていない領域のナレッジが必要になる。それは何か？

これに答えるには、まず、現在のスポーツビジネスの冷静な分析が必要だ。そこから「改善可能性と伸びしろ」、「どこと組むか」、「どこから投資を仰ぐか」、といった問題を把握し、現実的に対処する必要がある。ここで戦略的な対応をすれば、「より豊かなスポーツ」が社会で現実化する可能性は大いにあるだろう。
時あたかもリオ五輪が終了し、2020年の東京五輪に向けて、日本全体が加速する時期である。現在の日本の現状は、戦略なき投資が許される情況にない。表面的な流行に流されることなく、本質を捉えたビジネスの実現を図るには、ナレッジの整理と、人材の結集しか方法がない。志のある受講生を求む。