スタジアム・アリーナ改革の事業手法、最前線。

新たなスポーツ興行のモデルとして、チーム（クラブ）とスタジアム（アリーナ）の一体経営化、また、スタジアム・アリーナ設立・運営を民間企業が担う流れが押し寄せてきている。その流れを後押しすべく、日本再興戦略2016（政府の成長戦略）に「スポーツ産業の活性化」がエントリーされ、その中の柱として、これまでコストセンターとして（行政を中心に）運営されてきたスタジアム・アリーナをプロフィットセンター化（民間を活用）にする方向性が示された。つまり、「競技をする場所」から、「観戦をする場所」への転換。キーワードは「民間企業の参入」だ。それらを実現するためには具体的にどのような事業手法が考えられるのか。

指定管理者制度、ＰＦＩ、ＰＰＰといった方法論から、今後のスタジアム・アリーナ改革の可能性について、スポーツによる街づくり（いわゆる「スマート・ベニュー」）を提唱している日本政策投資銀行の桂田氏、また、プロスポーツチームで国内初となる指定管理者制度を活用し、球団（千葉ロッテ）・球場の一体経営を柱とした経営改革を行った荒木重雄（SBA代表理事）氏が解説します。